一般的に”広告”という言葉のイメージは少しネガティブなものかもしれません。「スマホでニュース記事を読んでいたら、興味がないのにしつこく同じ画像広告が出てくる。」「YouTubeで動画を観ていると、途中で広告が入ってきて煩わしい。」ステマ記事やInstagramやTwitterなどのSNS上での不正なインフルエンサー問題もあります。また、従来の広告であるTVやラジオCM、雑誌や新聞、交通広告や看板などのOOHは非常に金額が高く、大手企業でなければ出稿する機会も多くはありませんでした。
インターネットの登場・普及と共に従来の概念を越えて、様々な規模の会社・個人が”広告”を利用することができるようになりました。日々技術革新と業界健全化による利用者の利便性と安全性向上も進んでおり、サイトへの集客やPR、商品の販売や店舗誘導などのダイレクトな施策だけでなく、人材採用や企業ブランディングの構築、長期的な顧客との関係構築など、インターネットの広告は様々な場面で活用することができます。
GoogleやYahoo!などで検索を行う際に、検索したキーワードとともに表示される広告がリスティング広告です。Google広告(旧:グーグルアドワーズ)、Yahoo!プロモーション広告を配信プラットフォームとし、SEM(サーチエンジンマーケティング)の重要な役割を担います。様々な業種・サービスにおいて、集客・売り上げ向上に活用頂けます。
Google広告やYahoo!プロモーション広告から配信するGDN(Googleディスプレイネットワーク)やYDN(Yahoo!ディスプレイアドネットワーク)、Facebook、Twitter、LINE Ads Platform、MicroAdBLADE、i-mobileなど様々な配信プラットフォームからターゲットを絞り、バナー広告の画像や動画などをパソコン・タブレット・スマホに配信いたします。
YouTube動画広告やニコニコ動画に配信ができるFreakOut、スマホに特化したFIVEなどの動画プラットフォームで、TVCMの様に動画広告を配信し、商品・サービスの宣伝や会社や組織のブランディングを行うことができます。OLLでは動画を制作し、HPのコンテンツとして活用して頂くことに加え、広告・PRとして動画マーケティングのために転用頂くことも可能です。
FacebookやTwitter、LINE、InstagramなどのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の広告はダイレクトに商品購入や登録を促すだけではなく、いいね!やシェア、RT拡散を図ることで話題性を高め、マーケティングファネルの上層部における潜在層へのアプローチができます。また、フォロワーやフレンドを集めることで今後のお客様との関係性構築に貢献できます。
広告枠に表示するタイプの広告とは異なり、実際の記事や画像などのコンテンツに溶け込ませ、閲覧者にとって違和感が少なくなるような形式で広告表示を図る広告を指します。loglyやpopInなどのネイティブアドの配信プラットフォーム、i-mobileのインフィード型広告を活用し、顧客のモチベーションを高めるコンテンツへの接触を図り、売り上げの増加やROASの改善に役立てます。
ドラゴンボールのフリーザ芸人として活躍する、よしもとクリエイティブ・エージェンシー所属「BAN BAN BAN 山本正剛」さんとのコラボメニューです。動画や記事コンテンツを作成し、インフルエンサーとして商品・サービス、会社の紹介をYouTubeチャンネルやTwitter、FacebookなどのSNSで発信します。加えて、広告メニューを組み合わせることで、拡散性を高めます。
HPのブログや自社運営サイトの更新をせず放置気味になってしまったり、せっかく更新していても有効に活用ができていない場合が多くあります。また、記事コンテンツだけでは他社との差別化が図れず、せっかくのコンテンツが埋もれてしまう可能性もございます。記事コンテンツ作成やライターへのディレクション、動画コンテンツの作成を行い、コンテンツマーケティングを行います。
従来のSEO施策には有料の外部リンクを設置したりページを量産することで、検索結果ページの上位表示を図る、所謂ブラックハットSEOやコンテンツミルまがいの施策が横行しておりました。OLLではこういったSEO施策ではなく、サイト構造の刷新やコンテンツの追加を中心としたご提案により、設定したキーワードの検索順位を計測しながら検索結果ページからの誘導増加を図ります。
広告の御請求金額となるコスト計算は、バナー画像の広告やテキスト広告のクリックされた回数に応じて集計されるクリック単価制や動画の視聴回数に応じた視聴単価制などがございます。アフィリエイト広告は成果結果に応じて料金をお支払いする目標単価制となり、制限やプランの実行においてデメリットもあるものの、広告主様にとってリスクの少ない広告形態となります。